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石垣島で日本最南端のエコサイクルイベント

日本最南端のエコサイクルイベント「石垣島アースライド2008」が11月30日、開催された。主催は日刊スポーツ新聞社。

 同イベントは、自転車を通して島の人々と一緒に環境の大切さを考えながら、石垣島の美しい自然・音楽・文化を楽しんでもらうエコサイクルイベント。コースは舟蔵公園を発着点とする、玉取崎展望台までの40キロ、60キロ、80キロ、100キロの4コースで、順位や時間を競わずに時間制限内にゴールを目指す。コース上に信号機が1基もないのことが特徴。

当日は県内外から313人がエントリーし、312人が完走した。参加者はそれぞれ自分のペースで、時折自転車を降りて記念撮影をするなど石垣島の風景を楽しみながら走った。各エイドステーションでは飲み物とフルーツのほか、サーターアンダギーやちんすこう、塩せんべいなどの特産品も並び、参加者たちは島の味を楽しんだ。

 石垣島出身のプロサイクルリストで、フランスのUCIプロツアーチームへの移籍が決まった新城幸也選手もゲストとして参加。新城選手は参加者らと握手を交わしたり、写真を撮ったりするなどファンサービスを行いながら、100キロコースを完走した。

 レース後、舟蔵公園でサンセットパーティーが行われ、参加者はミニライブや八重山民謡を楽しんだ。

 企画したマルチスポーツ・インターナショナル(東京都渋谷区)の坂口弥寿久さんは「この規模で接触事故なども含めて事故がひとつもなかったということは奇跡に近い。参加者にもスタッフ・ボランティアの対応がとても良かったという声をもらった。島の皆さんが温かく見守ってくれ、イベントを作っていこうという気持ちを感じた」とホッとした様子。また「北部の公民館から、今度はうちでエイドステーションをさせてくれと言ってもらった。これはとてもうれ嬉しかった。来年は島の方はもちろん、多くの方に参加してほしい」と笑顔を見せた。

引用元:SmileNews.com
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個人的に環境保護に取り組む人が増加

ポーランドで12月1日から開催される国連気候変動枠組条約(UN Framework Convention on Climate Change、UNFCCC)第14回締約国会議(COP14)では、温暖化ガス削減の枠組み策定に向けて参加各国が議論を戦わせることになるが、気候変動に対し罪の意識を感じている人々は、償うために何をすべきかすでに考えている。専門家によると、二酸化炭素(CO2)を大量に排出している経済大国でも、気候変動に対する取り組みを個人的に始める人が増えているという。
■エコ商品を求める人が増加

「気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC)」の専門家、スーザン・ソロモン(Susan Solomon)氏は、「多くの人が環境に優しい商品を求めており、温暖化ガス削減は実現可能だと確信している。人々が意識し、関与することが肝心だ」と述べた。
気候に対する意識が高い消費者は、多少費用がかさんでも屋根裏部屋に断熱材を敷いて二重窓を設置し、省エネ性能の高い冷蔵庫や洗濯機を選ぶ。
また、世界自然保護基金(WWF)などの環境保護団体が環境に優しいと認定する日用品を求める人も多い。あるいは、化学薬品を使用していないオーガニック食品に切り替える人や、地球の裏側から空輸される季節外れの果物や野菜、花などを買い控える人もいるかもしれない。

■カーボンオフセットの効果に疑問

カーボンオフセットを実行することでも、環境に対する罪の意識は緩和されるかもしれない。
これは、例えば、休暇で仏領ポリネシア(French Polynesia)のボラボラ島(Bora Bora Island)やモルディブへ往復20時間の旅行する際に排出されるCO2を埋め合わせるために、アマゾンでの植林などのプロジェクトに投資する活動をいう。
あるニュージーランドの企業は「Climate Change Chocolate」(気候変動チョコレート)という製品名の菓子を、1個売れるごとに55セント(約52円)をカーボンオフセットに使い、平均的な米国人が1日に排出する温暖化ガスを相殺するという触れ込みで、米国のスーパーマーケットチェーン、ホールフーズ・マーケット(Whole Foods Market)を通じて販売している。
しかしながら、環境問題を調査する非営利組織(NPO)「Ecosystem Marketplace」によると、カーボンオフセットを利用して排出されるCO2は4200万トンを超え、2007年の排出量と同等、06年の3倍となっている。2020年までには年間14億トンに達する可能性もある。
スイス・ローザンヌ大学(University of Lausanne)のオーガスタン・フラニエール(Augustin Fragniere)氏はCO2排出量の算出方法と排出されたCO2を相殺する方法について、カーボンオフセット事業ごとの違いが大きいと指摘する。たとえばパリ(Paris)-ニューヨーク(New York)間の飛行機での移動では、排出量の推定値に3倍の差があるという。
さらに、ビジネスとして成功しているにもかかわらず、2007年に大気中に排出された100億トンの温暖化ガスと比較して、相殺された温暖化ガスの排出量はほんのわずかだという。

■ライフスタイルの変革を

ベルトの穴を半分をきつくするより、CO2を大量に排出する生活様式を捨てることが必要だとする声もある。IPCCのラジェンドラ・パチャウリ(Rajendra Pachauri)議長は今年9月、気候変動対策のために肉食を減らすべきだと提言している。
パチャウリ議長は、1キロの牛肉を生産するためには13キロの飼料用穀物が必要なうえ、牧場を作るために熱帯雨林を伐採すれば、大気中のCO2を吸収する役割を果たしている森林が減ることになると指摘した。
さらに同議長は、自動車ではなく電車やバイクに乗り、冬の暖房温度を下げ、休暇には南太平洋ではなく近くのキャンプ場に行くことなどを提案した。

引用元:Smile News.com

ブロードウェイとNY市「グリーン化宣言」

ニューヨーク(New York)のマイケル・ブルームバーグ(Michael Bloomberg )市長とブロードウェイ(Broadway)の劇場主らは25日、二酸化炭素排出削減に取り組む「グリーン化宣言」を行った。
同市の二酸化炭素排出量を20年間で3分の1に削減することを目指す対策の一環として、街を照らす照明を省エネ電球に取り替え、舞台の背景や道具を再利用し、衣装は冷水で洗うという。
ブルームバーグ市長によれば、既に4分の1近くの劇場が電球の取り替えを行っており、残りの劇場も1年以内に実行する予定だ。「1年後もブロードウェイの光は明るく街を照らしているが、同時に電気代も街の二酸化炭素排出量も減少しているはずだ」と同市長は語った。

引用元:SmileNews.com

レアメタルとは?

非鉄金属のうち,埋蔵量が少なかったり採取が難しいなどの理由で,生産量や流通量が非常に少ないもの。国際的な定義はないが,日本では経済産業省がプラチナやニッケルなど31種類の金属をレアメタルに指定している。

 生産量は少ないものの,今やレアメタルは自動車やエレクトロニクスなどの基幹産業に欠かせない金属になっている。例えばネオジムはハイブリッド自動車の動力モーターやハードディスクの磁性材に, コバルトは携帯電話の充電池の材料に,プラチナは自動車の排ガス浄化装置に使われている。鉄が「産業のコメ」といわれるのに対して,レアメタルは「産業のビタミン」とも呼ばれる。

 ここ数年,レアメタルの国際市場価格が軒並み上がっている。2002年から2007年までの5年間で, ニッケルは約8倍, ネオジムは約6倍, タングステンは約4.7倍, プラチナは約2.5倍に価格が上昇した。新興国の台頭で, 自動車や携帯電話などの生産量が急速に増えて需要がひっ迫しているだけでなく, 中国やロシア, アフリカといった資源産出国が, レアメタルの生産や輸出を制限したり, 自国内での需要を優先する政策を取り始めたことが大きい。

 世界の産出シェアをみると,中国はレアアースの93%,タングステンの90%を占める。また南アフリカは,プラチナの78%,クロムの43%を産出する。このように産出国が一部に限定されると,消費国は産出国の生産計画や戦略に大きく左右される。実際に,中国は2006年から現在までに金属原料の輸出関税を4回にわたって引き上げ, 南アフリカもレアメタルの国際価格の上昇に合わせて課税額を増やす制度を検討している。

 こうした国際情勢の中, 日本政府も産業競争力を維持する狙いから, レアメタルの安定供給確保に乗り出している。資源外交によってレアメタルの供給源を多様化したり,電子機器などレアメタルを含む使用済み製品のリサイクルを推進したり, レアメタルの備蓄を増やしたり代替材料を開発する,といった取り組みがある。

 中でも,使用済み製品のリサイクルは, レアメタルの価格を安定させるほか,鉱山開発による環境破壊を抑える効果もある。液晶パネルの電極材に欠かせないインジウムは, 2002年から2005年までの3年間に, 国際価格が12倍に跳ね上がったが, 現在はピーク時の半値ほどに落ち着いている。非鉄製錬会社がリサイクル能力を増強し, 国内需要に占める再生品の割合を6割まで引き上げた結果, 価格が安定した。


「藻」から再生可能ガソリンを精製する技術が登場

米Sapphire Energyは5月28日、
藻からガソリンを精製する新技術を発表した。
日光と二酸化炭素、藻などの光合成微生物を利用する
「画期的なプロセス」で原油を産出し、
オクタン価91(オクタン価はアンチノック性を示す値で、
JIS規格ではレギュラーガソリンは89以上と規定されている)
のガソリンを精製するというもの。
耕地や農作物が不要なため、
従来のバイオ燃料にみられた「食糧か燃料か」
というトレードオフとも無縁だという。

新技術で産出する原油は、通常の原油精製施設での精製が可能で、
従来のサプライチェーンを通じて流通できるという。
最終製品となるガソリンはカーボンニュートラルで再生可能。
米国材料試験協会(ASTM)標準にも準拠する。
新技術では日光以外の天然資源を必要としない上、
藻は耕地以外の土地やにごった水でも繁殖するため、
原油産出施設を簡単に、経済的に拡大できるのが特徴だとしている。

Sapphire Energyは、
石油化学やバイオテクノロジーなどの分野の科学者により設立された企業。
「従来のバイオ燃料のマイナス面のない再生可能燃料を作り出すこと」が目標で、
ゆくゆくは「再生可能な石油化学製品製造の分野で、
世界のリーディング企業になる」ことを目指しているという。
IntelやAppleを支援している米ベンチャーキャピタルのVenrockが出資している。


http://sapphireenergy.com/
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