レアメタルとは？

非鉄金属のうち，埋蔵量が少なかったり採取が難しいなどの理由で，生産量や流通量が非常に少ないもの。国際的な定義はないが，日本では経済産業省がプラチナやニッケルなど31種類の金属をレアメタルに指定している。

　生産量は少ないものの，今やレアメタルは自動車やエレクトロニクスなどの基幹産業に欠かせない金属になっている。例えばネオジムはハイブリッド自動車の動力モーターやハードディスクの磁性材に, コバルトは携帯電話の充電池の材料に，プラチナは自動車の排ガス浄化装置に使われている。鉄が「産業のコメ」といわれるのに対して，レアメタルは「産業のビタミン」とも呼ばれる。

　ここ数年，レアメタルの国際市場価格が軒並み上がっている。2002年から2007年までの5年間で, ニッケルは約8倍, ネオジムは約6倍, タングステンは約4.7倍, プラチナは約2.5倍に価格が上昇した。新興国の台頭で, 自動車や携帯電話などの生産量が急速に増えて需要がひっ迫しているだけでなく, 中国やロシア, アフリカといった資源産出国が, レアメタルの生産や輸出を制限したり, 自国内での需要を優先する政策を取り始めたことが大きい。

　世界の産出シェアをみると，中国はレアアースの93％，タングステンの90％を占める。また南アフリカは，プラチナの78％，クロムの43％を産出する。このように産出国が一部に限定されると，消費国は産出国の生産計画や戦略に大きく左右される。実際に，中国は2006年から現在までに金属原料の輸出関税を4回にわたって引き上げ, 南アフリカもレアメタルの国際価格の上昇に合わせて課税額を増やす制度を検討している。

　こうした国際情勢の中, 日本政府も産業競争力を維持する狙いから, レアメタルの安定供給確保に乗り出している。資源外交によってレアメタルの供給源を多様化したり，電子機器などレアメタルを含む使用済み製品のリサイクルを推進したり, レアメタルの備蓄を増やしたり代替材料を開発する，といった取り組みがある。

　中でも，使用済み製品のリサイクルは, レアメタルの価格を安定させるほか，鉱山開発による環境破壊を抑える効果もある。液晶パネルの電極材に欠かせないインジウムは, 2002年から2005年までの3年間に, 国際価格が12倍に跳ね上がったが, 現在はピーク時の半値ほどに落ち着いている。非鉄製錬会社がリサイクル能力を増強し, 国内需要に占める再生品の割合を6割まで引き上げた結果, 価格が安定した。

「藻」から再生可能ガソリンを精製する技術が登場

米Sapphire Energyは5月28日、
藻からガソリンを精製する新技術を発表した。
日光と二酸化炭素、藻などの光合成微生物を利用する
「画期的なプロセス」で原油を産出し、
オクタン価91（オクタン価はアンチノック性を示す値で、
JIS規格ではレギュラーガソリンは89以上と規定されている）
のガソリンを精製するというもの。
耕地や農作物が不要なため、
従来のバイオ燃料にみられた「食糧か燃料か」
というトレードオフとも無縁だという。

新技術で産出する原油は、通常の原油精製施設での精製が可能で、
従来のサプライチェーンを通じて流通できるという。
最終製品となるガソリンはカーボンニュートラルで再生可能。
米国材料試験協会（ASTM）標準にも準拠する。
新技術では日光以外の天然資源を必要としない上、
藻は耕地以外の土地やにごった水でも繁殖するため、
原油産出施設を簡単に、経済的に拡大できるのが特徴だとしている。

Sapphire Energyは、
石油化学やバイオテクノロジーなどの分野の科学者により設立された企業。
「従来のバイオ燃料のマイナス面のない再生可能燃料を作り出すこと」が目標で、
ゆくゆくは「再生可能な石油化学製品製造の分野で、
世界のリーディング企業になる」ことを目指しているという。
IntelやAppleを支援している米ベンチャーキャピタルのVenrockが出資している。


http://sapphireenergy.com/

Ecoenvelopes

ecoenvelopesはいわゆるエコな封筒である。
特徴はそのままその封筒を使って手軽に返信できるようにしている点だ。
返信先の住所はシールをはがせばいいだけだし、
ちゃんと開封したあとに再度封をするシールもついている。
これなら一つの封筒ですばやく返信することができるだろう。
ちょっとしたことだが、環境にやさしそうな製品でなかなか良さそうだ。

http://www.ecoenvelopes.com/

今，環境対策は「物流」が熱い

欧州には環境先進国が多いというイメージがある。
自然エネルギーの利用を推進しているデンマーク、
公共交通の整備で名高いドイツの環境都市フライブルクなどの取り組みが、
メディアでよく取り上げられるからかもしれない。
確かに、政府や自治体が主導する環境政策では、欧州の国々に優れた取り組みが多そうだ。
しかし、企業の環境対策に限って言えば、日本の方が欧米よりも進んでいるようだ。

米系のコンサルティング会社であるベリングポイントは2月末、
「グリーンサプライチェーングローバル調査」の結果を公表した。
日米欧の主要企業約5000社を対象に2007年に調査を実施、601社から回答を得たという。

その結果、日米欧の環境対策への取り組み姿勢の違いが明らかになった。
「事業戦略の立案時に環境問題を考慮しているか」という質問に対し、
「考慮している」と回答した企業は、日欧米のいずれも8割〜9割と多かった。
それにもかかわらず、「実際に環境対策を実施している」という回答は、
日本が93％だったのに対し、欧米企業は英国が39％、フランスが23％、
米国に至っては19％に過ぎなかった。
「環境対策を考えるが、実行しない」という言行不一致が多くの欧米企業の実態なのだ。

ただし今回の調査では、回答企業のプロフィールを若干考慮する必要がある。
日本では売上高10億ドル以上の大企業が85％を占めたのに対し、
欧米では5億ドル以下の中堅・中小企業が約半数を占めた。
規模が小さい企業の方が、大企業よりも環境対策が遅れている傾向は日本にもある。

だが、大企業であれば熱心なのかと言えば、必ずしもそうでもない。
売上高10億ドル以上の大企業で、「実際に環境対策を実施している」と回答した
比率（日米欧全体）は47％。日本の93％がいかに突出しているかがわかる。

「日本企業の多くは10年ほど前から環境対策の専門部署を設置し、組織的に取り組んできた。
日本の環境対策が世界のトップレベルにあることはまちがいない」
とベリングポイントの濱昭夫シニアマネージャーは評する。

有害物質の使用を制限するRoHS指令など、EU発の環境規制は多い。
欧米市場に製品を送りだしている日本の製造業は、
規制が敷かれるたびにその対応を余儀なくされている。
欧州企業の環境対策が遅れているという、今回の調査結果を見るに付け、
どうも割に合わない気がするのは気のせいだろうか。

スーパーポローニア

スーパーボローニアという樹があるらしい。
スーパーポローニアとはポローニアは（日本で言う桐の木）
を交配によりハイブリット化した樹木でその特性が驚きであるのでご紹介します。

【環境性】
1ha当たり年間55.7〜66.8t-CO2吸収は杉の十倍以上
1万本のスーパーポローニアを植樹すると
年間約1237t〜1484tの二酸化炭素を吸収する。
【成長性】
4〜6年で成木となる。
伐採しても、その切り株から発芽して成長を繰り返す。
【市場性】
切った木材は建材や家具などの素材として利用できる。
二酸化炭素排出権の獲得や移転できる制度（排出権取引）の利用。
バイオ燃料の原料としても検討されている。

ただし、残念なことに、ウィキペディアにはこんなコメントも・・・

スーパーポローニアとはキリに似た中国原産とされる樹木。
ただし実在は証明されていない。
地球温暖化問題の切り札として植林しようと主張する者もいるが、
悪徳商法だと疑う声もある。

正直なところ、よくわかりません。
やはり、まずは自分の手の届く範囲から、出来ることをしましょうか。