グリーン×グリーン【地球を冷やそうプロジェクト】

インテルは2008年3月3日、CPUの新ブランド「Atom」を発表した。
Atomは、同社が「モバイルインターネットデバイス」（MID）と呼ぶ
小型の携帯情報端末や、小型ノートPCに向けたCPUで
「Silverthorne（シルバーソーン）」「Diamondville（ダイヤモンドビル）」
という開発コード名で呼ばれていた。
製造プロセスは最新の45nm。
プラットフォーム向けのブランドは「Centrino Atom」（開発コード名はMenlow、メンロー）。
Atomやグラフィックス機能を内蔵したチップセット、無線機能用のチップなどで構成される。

Atomシリーズの最大の特徴は、
現行のCore 2シリーズからマイクロアーキテクチャー（CPUの内部設計）を一新し、
消費電力を低く抑えた点。動作周波数は最大で1.8GHz。
複数スレッドの同時実行にも対応する。
同社がかつて手がけていた組み込み用途向けの低消費電力CPU「XScale」などとは異なり、
インテルが主力にしているパソコン向けCPUと命令セットの互換性がある（x86互換）。

今回の発表はあくまでもブランドのみで、
製品ラインアップや細かな仕様についてインテルは言及していない。
ただ、2008年2月に米国で開催された
「ISSCC（International Solid-State Circuits Conference）」でインテルは、
Silverthorneの仕様の一部を明らかにしていた。
Silverthorneは、2命令同時デコード（解釈）、
2命令同時発行のインオーダー実行ユニットを搭載し、
命令用32KBとデータ用24KBの1次キャッシュと2次キャッシュを内蔵、
400MHzと533MHzのFSB（フロントサイドバス）をサポートする。
より多くの命令を解釈、発行し、読み出し順に関係なく実行できる命令から発行する
「アウトオブオーダー実行」が可能なCore 2シリーズに比べ、Atomの機構はシンプルだ。

Atomシリーズのトランジスター数は4700万で
ダイ（半導体本体）のサイズは25平方ミリメートル。
同社の主力CPU「Core 2 Duo」は、最新の45nm版が4億1000万で107平方ミリメートル、
一世代前の65nm版が2億9100万、143平方ミリメートル。
AtomはCore 2 Duoに比べて格段にトランジスター数が少なく、ダイ面積も小さい。
TDP（Thermal Design Power、熱設計電力、実使用上の最大消費電力）も、
デスクトップPC向けCore 2 Duoが65W、ノートPC向けでも35Wなのに対し、
Atomでは0.6〜2.5W（モデルにより異なる）と極めて低い。

SilverthorneのコアをベースとしたCPUは2008年前半から順次、
DiamondvilleベースのCPUは2008年中に出荷開始する。
インテルはAtomシリーズを、MIDだけでなく、
インターネット利用に重きを置いた「ネットブック」というノートPCや、
「ネットトップ」というデスクトップPCでも有用であるとしている。

IDC Japanは2月27日、国内のPC製品の省電力化（グリーンPC）の動向について発表した。

発表によると、企業が従来のデスクトップPCからマルチCPUを搭載した
省電力型のディスプレイ一体型デスクトップに変更すると
1000台あたり年間約65トン、東京ドーム約53杯分のCO2を削減できるという。

同社によると、PCベンダーはPCの省電力化に数年前から取り組み始めたものの、
製品を選択する際の優先順位が低かった。
しかし、夏の猛暑や電力不足懸念などにより関心が高まりつつあるとしている。

同社のPCsシニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は
「各企業でのCO2排出量削減を進める上で、省電力PCの導入も必要となる。
PCベンダーは、今後明示的にCO2 排出量削減効果を訴求することが
マーケティング上も重要となる」と述べている。

新機種が発表されるごとに、多くの利用者が機種変更する携帯電話は
毎年、膨大な端末が廃棄され、その数は600万台を上回る。
基板には、金、銀、パラジウムなどの希少金属が含まれているため、
回収システムは確立している。
だが、液晶ディスプレー（LCD）についてはマテリアルリサイクルできないため、
これまでは廃棄するしかなかった。
そのLCDをリユース（再使用）した電子機器が発売された。
システム開発を手掛けるディーディーエル（北海道岩見沢市）が開発し、
ソフトウエアの開発・販売の北都システム（札幌市）が販売するボードPCだ。
製品名は「ディビュウ」。
名刺サイズの基板に、使用済み携帯電話から回収したLCDを搭載したもので、
CPU（中央演算処理装置）やグラフィックプロセッサー（画像処理装置）
が組み込まれており、この1台でプログラムを実行できる。
現在、北都システムでは、スピーカーを組み込むなどして、
製品の宣伝を映す店頭販促ツールや、
博物館で展示物を説明する端末などへの利用を提案している。
顧客のニーズに応じて、ソフトウエアを開発し、
筐体に組み込んだ完成品として納入することにしている。
2007年11月に商品化を発表して以来、１台２万〜３万円程度と安価であることから、
予想以上に反響があるという。
ただ、リユース部品を採用する以上、製品の信頼性が気になる。
北都システムの相沢肇本部長は
「国内メーカー製で、製造後３年以内の携帯電話に限ってリユースし、
回収業者が動作確認した上で出荷したものを使っている」と説明する。
それでも、新品の液晶と同様の信頼性は望めないため、
北都システムでは契約ごとに保証制度を充実させる予定だ。
例えば、販売後数年間は販売台数の数%の在庫を確保して、
仮に故障してもすぐに交換するなど、迅速に対応できる態勢をとったという。
また、携帯電話のメーカーが個々の製品に異なるLCDを使っていては、
同一のLCDを揃えるのは難しいように思える。
この点について相沢本部長は
「数万、十数万といった発注数には応じ切れないが、数百や千数百程度の数であれば、
同じLCDを搭載した製品を提供できる」と、在庫の多さには自信を見せる。
現行のボードPCには2.2インチのLCDを使っているが、
テレビ機能も加味した最近の携帯電話では、３インチ以上のものも登場している。
１〜２年後には、より高性能で大型のLCDもリユースできるようになる。
ただし、メールや写真を携帯電話内に残しているため、
機種変更後も古い端末を手元に置く利用者が増え、回収数は減少をたどっている。
回収率が落ちていけば、将来的にリユースLCDを調達しにくくなる恐れもある。

どうやらこれは、SAP出身者の間での最新流行のようだ。
まず、Shai Agassi氏は、
充電ステーションの設置と電気自動車産業の促進を目指す
Project Better Placeで2億ドルを調達した。

そして、SAP創設者Hasso Plattner氏は、
南アフリカの新興企業への投資を目的に約4500万ドル相当のファンドを設立した、
と同国で報じられている。
ファンドの一部は、クリーンテクノロジ企業へと投資される。
ドイツ出身のPlattner氏は南アフリカでゴルフコースを複数所有している。

多くの国（イスラエル、アラブ首長国連邦、スペイン、米国、中国、日本）と同様に、
南アフリカはクリーンテクノロジ開発の中心地となることを目標と掲げている。
同国は、大学、ハイテク輸出の増加に興味を持つ政府、そして、太陽の光に恵まれている。
これは、太陽光を使った実験を考えている場合に重要となる。
南アフリカはまた、石炭から液体自動車燃料を作ることについて経験豊富だ。
アパルトヘイト時代、同国では石油を得ることが難しかったため、
フィッシャートロプシュ工場が建設された。
1バレルあたり100ドルで石油が取引されていることから、
石炭から作られる液体燃料の人気が高くなると一部では信じられている
（しかし、石炭液化油が排出するガスは良くない）。

しかし、これまでのところ南アフリカの主な技術輸出といえば、
Elon Musk氏（Tesla Motors、SpaceX、PayPal）や
Lyndon Rive氏（Solar City）のような移民である。

ロンドンのケン・リビングストン市長は、
ボトル入り飲料水を買うのをやめ、
安くておいしく環境にもやさしい水道水を飲むようにと
市民に訴え掛けるキャンペーンを行った。

市長によると、ボトル入りの水は水道水に比べて価格が５００倍、
環境への悪影響は３００倍。
ニュージーランドからはるばる運ばれてくるような輸入ブランドもあり、
二酸化炭素排出量も多くなるため、
使用量を減らせば気候変動問題の対策になると指摘。
人々はレストランで水道水を頼むことを気まずく思う必要はないと主張した。

５月の選挙に出馬予定の同市長は、
さまざまな環境対策を打ち出しており、
今回のキャンペーンでは環境団体や消費者団体、水道会社の支持を得ている。