グリーン×グリーン【地球を冷やそうプロジェクト】

上記の広告は１ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

新機種が発表されるごとに、多くの利用者が機種変更する携帯電話は
毎年、膨大な端末が廃棄され、その数は600万台を上回る。
基板には、金、銀、パラジウムなどの希少金属が含まれているため、
回収システムは確立している。
だが、液晶ディスプレー（LCD）についてはマテリアルリサイクルできないため、
これまでは廃棄するしかなかった。
そのLCDをリユース（再使用）した電子機器が発売された。
システム開発を手掛けるディーディーエル（北海道岩見沢市）が開発し、
ソフトウエアの開発・販売の北都システム（札幌市）が販売するボードPCだ。
製品名は「ディビュウ」。
名刺サイズの基板に、使用済み携帯電話から回収したLCDを搭載したもので、
CPU（中央演算処理装置）やグラフィックプロセッサー（画像処理装置）
が組み込まれており、この1台でプログラムを実行できる。
現在、北都システムでは、スピーカーを組み込むなどして、
製品の宣伝を映す店頭販促ツールや、
博物館で展示物を説明する端末などへの利用を提案している。
顧客のニーズに応じて、ソフトウエアを開発し、
筐体に組み込んだ完成品として納入することにしている。
2007年11月に商品化を発表して以来、１台２万〜３万円程度と安価であることから、
予想以上に反響があるという。
ただ、リユース部品を採用する以上、製品の信頼性が気になる。
北都システムの相沢肇本部長は
「国内メーカー製で、製造後３年以内の携帯電話に限ってリユースし、
回収業者が動作確認した上で出荷したものを使っている」と説明する。
それでも、新品の液晶と同様の信頼性は望めないため、
北都システムでは契約ごとに保証制度を充実させる予定だ。
例えば、販売後数年間は販売台数の数%の在庫を確保して、
仮に故障してもすぐに交換するなど、迅速に対応できる態勢をとったという。
また、携帯電話のメーカーが個々の製品に異なるLCDを使っていては、
同一のLCDを揃えるのは難しいように思える。
この点について相沢本部長は
「数万、十数万といった発注数には応じ切れないが、数百や千数百程度の数であれば、
同じLCDを搭載した製品を提供できる」と、在庫の多さには自信を見せる。
現行のボードPCには2.2インチのLCDを使っているが、
テレビ機能も加味した最近の携帯電話では、３インチ以上のものも登場している。
１〜２年後には、より高性能で大型のLCDもリユースできるようになる。
ただし、メールや写真を携帯電話内に残しているため、
機種変更後も古い端末を手元に置く利用者が増え、回収数は減少をたどっている。
回収率が落ちていけば、将来的にリユースLCDを調達しにくくなる恐れもある。

どうやらこれは、SAP出身者の間での最新流行のようだ。
まず、Shai Agassi氏は、
充電ステーションの設置と電気自動車産業の促進を目指す
Project Better Placeで2億ドルを調達した。

そして、SAP創設者Hasso Plattner氏は、
南アフリカの新興企業への投資を目的に約4500万ドル相当のファンドを設立した、
と同国で報じられている。
ファンドの一部は、クリーンテクノロジ企業へと投資される。
ドイツ出身のPlattner氏は南アフリカでゴルフコースを複数所有している。

多くの国（イスラエル、アラブ首長国連邦、スペイン、米国、中国、日本）と同様に、
南アフリカはクリーンテクノロジ開発の中心地となることを目標と掲げている。
同国は、大学、ハイテク輸出の増加に興味を持つ政府、そして、太陽の光に恵まれている。
これは、太陽光を使った実験を考えている場合に重要となる。
南アフリカはまた、石炭から液体自動車燃料を作ることについて経験豊富だ。
アパルトヘイト時代、同国では石油を得ることが難しかったため、
フィッシャートロプシュ工場が建設された。
1バレルあたり100ドルで石油が取引されていることから、
石炭から作られる液体燃料の人気が高くなると一部では信じられている
（しかし、石炭液化油が排出するガスは良くない）。

しかし、これまでのところ南アフリカの主な技術輸出といえば、
Elon Musk氏（Tesla Motors、SpaceX、PayPal）や
Lyndon Rive氏（Solar City）のような移民である。

ロンドンのケン・リビングストン市長は、
ボトル入り飲料水を買うのをやめ、
安くておいしく環境にもやさしい水道水を飲むようにと
市民に訴え掛けるキャンペーンを行った。

市長によると、ボトル入りの水は水道水に比べて価格が５００倍、
環境への悪影響は３００倍。
ニュージーランドからはるばる運ばれてくるような輸入ブランドもあり、
二酸化炭素排出量も多くなるため、
使用量を減らせば気候変動問題の対策になると指摘。
人々はレストランで水道水を頼むことを気まずく思う必要はないと主張した。

５月の選挙に出馬予定の同市長は、
さまざまな環境対策を打ち出しており、
今回のキャンペーンでは環境団体や消費者団体、水道会社の支持を得ている。

2007年になって、グリーンITが非常に注目されてきた。
その主な理由として、ネット社会の進展で
オフィスにサーバーやネットワーク機器を導入する企業が増え、
消費電力が増え続けていることを挙げられる。
サーバー室の電力が足らず、サーバーを増設したい、スペースもあるというのに、
電力が足らないので無理という事態も起き始めているというのだ。

また、ここにきて政府が積極的な環境政策を取り始めているというのも大きい。
今年の夏、日本ではG8（主要国首脳会議）、いわゆる洞爺湖サミットが開かれる。
それに向けて環境取り組みを加速しようという動きが、
IT業界にも押し寄せてきたというわけだ。

こうしたグリーンITの流れを受けて、データセンターに求められるニーズが変わり始めている。
従来は、設備の堅牢性や安全性・料金・セキュリティなどが求められていたが、
最近はそれらに加えて電力を安定して供給できるか、
サーバーの温度をきちんと管理できるかといったニーズが浮上しているらしい。

具体的な省電力データセンターの事例紹介に移ると、
ソフトバンクIDCが2006年に大規模な改修を行った新宿データセンター。
冷気をコントロールしてサーバー周辺の温度を安定させる
「Cold　Mall」という技術を導入し、話題になったという。

Cold　Mallとは通路をはさんでサーバーラックを向かい合わせて配置し、
サーバーラックと天井との間に透明なパネルを張り巡らす。
つまり、通路を密閉することによって、下から送る冷気を逃がさない構造になっている。
サーバー周辺を安定した温度に保てるというわけである。

また、日本IBMが2008年1月に開設したばかりの幕張のデータセンター。
ここでも最新の省エネ関連設備が数多く導入されているという。
例えば温度センサーを移動性のラックに張り巡らした
「Mobile Measurement Technology」を使えば、
データセンター内の様々なエリアの温度を立体的に分析できるという。
また、サーバーラック内部に冷却システムを組み込んだ
「Rear Door Heat eXchanger」も日本で始めて導入した。

今後開設予定のデータセンターは、
2008年秋に稼働予定の伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）のデータセンター。
電力効率の高い直流電源を部分的に採用して省電力化を図るという。
またソフトバンクIDCが今秋北九州市で開設予定のデータセンターは、
電源や建物をモジュール化し、顧客のニーズに合わせて順次拡張できるのが特徴だ。

さらに、岐阜県の神岡鉱山採掘跡地を利用し、
2010年に開設予定の「地底空間トレステッド・エコ・データセンター」。
サン・マイクロシステムズ、インターネットイニシアティブ（IIJ）、ベリングポイントなど
12団体による共同プロジェクトである。

「データセンターは地下100メートルの岩盤上に建設するため、
空調を利用しなくても年間を通じて15度前後の室温が確保できるという。
通常のデータセンターに比べて電力消費量を50％削減できると見込んでいる。
サンのコンテナ型データセンター設備「プロジェクト・ブラックボックス」を、
第一期工事では30台ほど設置。
その後ニーズに応じてブラックボックスを追加し、設備を増強するという。

短針と長針ともに重になっており、
針が進むたびに動物たちが消えていく盤面になっています。
いつものWWFと同じく深く考えさせられる作品になっています。
密漁は毎年150憶ドルもの利益を生み出していて、
武器の輸出、麻薬の輸出に続いての利益を上げているそうです。
そしてその密漁は野生生物の絶滅を飛躍的に早めていて、
2050年度には全ての種の3分の1が消滅すると言われています。

作品の説明には
「If we could turn back the clock, what would you do for them?
（時計を遅らせるためには彼らになにをするべきですか？）」
と書かれています。
密漁を防ぐためにはどうしたらいいのか？
地球温暖化などの環境問題にくらべると、
自分たちに何ができるのかなんて考えたこともありませんでした。
個人がどうこうというレベルの話ではないかもしれませんが、
この時計を見て考えさせられました。